OPTIMについて、最近知った。
厚生労働省が立ち上げた研究だと理解した。
さて、その定義について、“がん緩和”というものに特化しているように思う。
我々、実地に地域医療をおこなっているものからすると、これは現実をもう少しみて欲しいと、少し違うと、感じてしまう。
「石飛幸三氏著「『平穏死』のすすめ」を読んでいただきたい。
純粋にがんで苦しむ人々は多いが、高齢化、認知症といった非がん領域で苦しむケースが大変多いのだ。
緩和ケアの定義を狭義で使用してしまうとこの部分の解決が前に進まない。
つまり、高齢化、超高齢化による衰弱や認知症への緩和ケアはがんと同様あるいはそれ以上に現代日本の問題であろう。
老々介護や認認介護、独居問題に悩み続けている。
誤嚥性肺炎を繰り返す老衰者に、そしてその家族には、その典型的な悩み、苦悩が渦巻いている。
認知症のがん患者も多く、超高齢のがん患者は多い。
そういう場合は、がんの緩和というより老衰や認知症の緩和ケアの視点がより求められる。
このような社会状況の中で、がん患者がいるわけであり、がん患者だけを取り上げることに違和感を覚えてならない。
がん緩和ケア研究会などには多くのスポンサーがつく。
癌性疼痛の治療には高額な薬品が必要だからかと疑ってしまう。
老衰、認知症への看取りの文化を根付かせないと医療経済的問題も解決しないだろう。
政府のがん対策基本法は重要だ。
しかし、非がんも含めた緩和ケア対策、基本法などが必要なのではないだろうか⁉

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